リフォームを思い立った際には、まず十分な情報を集めましょう。
お近くのショールームやインターネット、または「住まいの安心リフォームアドバイザー派遣制度」をご利用頂くのも良い方法です。
また、法律や規制等（マンションでは管理規約に注意）についても確認することが必要です。条件を整理するために、住まいの図面や書類を事前に準備することも忘れないようにしましょう。

リフォームプランを考える段階では、住まいの構造（在来工法、2×4工法、プレハブ工法など）や、リフォームを実施する部分、設置する設備機器などについて、事前に調査や確認をすることが必要です。 これらを整理した上で、家族で話し合い、リフォームプランを決めていきましょう。
また、現状の問題だけでなく、耐震性、省エネ性、バリアフリーへの対応など将来への備えについても検討すると良いでしょう。

資金計画では、リフォームプランをもとに、どの程度の工事費や諸経費がかかるか、また固定資産税など工事後に新たに生じる税負担を把握し、予算を決めることが必要です。
なお、書籍や雑誌などの情報や、インターネットで（財）住宅リフォーム・紛争処理支援センターの「見積ガイダンスシステム」を参考にされると良いでしょう。

事業者選びは、リフォームにおいて非常に重要です。リフォームの規模や内容に適した事業者であることに加え、工事の実績や資格を持っている方がいるかなども参考とするべきです。
また、安心してリフォームを行うためには、事業者が団体などへの加盟や建設業許可登録を行っているかどうかも大切なポイントになります。できれば、自宅からあまり遠くない事業者であることが適切です。

見積りの比較検討を行うにあたって、事前に見積りを取ることはもちろんですが、複数の事業者から同じ条件で作成してもらい、比較検討することが必要です。
内容についても項目ごとに材料や人件費などが記載され、根拠が明確であるか確認しましょう。見積りの内容で不明な点は問い合わせ、納得がいくまで話すことが大事です。

どんな小さな工事でも必ず契約書を取り交わしましょう。
契約書には工事金額、工期、引き渡し期日などが明記されているかを確認し、契約書以外に契約約款、設計図書、仕様書、見積書などが添付されているかを確認の上、万一トラブルが生じた場合の責任について、約款などにどのように規定されているか確認しておきましょう。
なお、契約はとても重要なので、突然家に訪問してきた事業者と決して一人では契約しないで、家族等に相談しましょう。

大規模なリフォーム工事の場合には仮住まいも必要となります。また、着工前には近隣への挨拶を行うなどの配慮が大切です。
工事中には工事現場を見学、検査し、進捗状況を確認するように心掛け、工事内容の変更、追加があったときは必ず書面に残すようにしましょう。

引き渡し前に事業者とともに工事内容や取付機器の使い方などを確認しましょう。
工事完了確認書を取り交わし、工事の内容を記録した図面や書類とともに整理して大切に保管しましょう。

住まいを長く保つためには、問題点を早く見つけて適切な手当をすることが必要です。
点検の目安としては、壁紙などの内装で5～7年、設備が7～10年、住まいの骨組みは10～15年程度です。点検するスケジュールを立てて、住まいを上手に長持ちさせましょう。